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【提供 PR TIMES】世界唯一の“真空特許技術”をもつインターホールディングス、賞味期限が短く商品化困難だった「無添加ベジブロス」の量り売りを“真空”で実現

公開日:2023.04.07

更新日:2023.04.21

世界唯一の“真空特許技術”を活用しサプライチェーン向け事業を展開する株式会社インターホールディングス(所在地:東京都渋谷区、代表取締役社長:成井五久実、https://www.inter-hs.com/ )は、株式会社yoloz(所在地:東京都目黒区、代表取締役:片山由隆)とタッグを組み“食品ロス削減”に向けた取組みを開始します。

 本取組みは、yolozの運営する野菜量り売り専門店「HACARI中目黒店」(東京都目黒区中目黒 4-4-10 1F)にて、2023年3月30日(木)より販売開始する新商品「無添加ベジブロス」において実施します。「無添加ベジブロス」は、本来廃棄になる野菜のへた・切れ端などを活用した出汁で、添加物不使用のため賞味期限が短く商品化が困難でした。インターホールディングスが保有する世界唯一の真空特許技術を用いた液体用の真空容器「懸垂量り売り用液体真空容器」の活用により、賞味期限を3日から14日に延ばしながら量り売り可能なため、この度の販売に至ります。

“食品ロス削減”をテーマにした本取組み3つの特長

①“真空特許技術”を用いた真空容器の「量り売り」
 ロケットの油圧器の技術を使った“独自の逆止弁”で一度抜いた空気が逆流しないので、地球上最効率99.5%の“超高真空”を維持したままの量り売りが可能です。これにより、売り残った商品の廃棄によるお店側“食品ロス削減”だけではなく、必要な分だけ購入できるので多くて使い切れず処分する消費側の“食品ロス削減”にもつながります。1mlから購入できるので、試し買いにも最適です。

②野菜のへた・切れ端・皮などで作る出汁「べジブロス」
 今回量り売りする「無添加ベジブロス」は、店内で製造・調理した際の野菜のへた・切れ端・皮などです。本来なら当たり前のように廃棄になるものを活用し、茎や皮などに含まれる栄養成分も存分に生かしたHACARIオリジナルの「無添加ベジブロス」です。

③“超高真空”で、鮮度を保ちながら賞味を長く
 防腐剤不使用の「べジブロス」は、通常賞味3日のところ、世界唯一の真空特許技術により賞味期間を14日間に延長。風味も劣化することなくまるで出来立てのような味わいの維持を可能にしました。

世界唯一の“真空特許技術”を用いた容器仕様

商品名:懸垂量り売り用液体真空容器(4L)
価格 :2,300円(税抜)
素材 :プッシュ PP、フィルム 透明蒸着PET12/ONY15/LLDPE130
容量 :4L

インターホールディングスとは

 スローガンとして“「捨てない」毎日を、未来に”を掲げ、インターホールディングスが保有する世界唯一の“超高真空特許技術”を活用し、地球全体で年間およそ510億トン排出されている二酸化炭素を、10年後には1%にあたる5.7億トンを削減することを目標にするクライメートテック※スタートアップです。
 保有する“真空特許技術”は、真空率99.5%(超高真空)を実現する世界唯一の技術で、ロケットと同じ技術を使用しています。これを食品に活用することで酸化を防ぐことができるので、賞味期限が大幅に伸びたり、生産から物流で利用することで物流コストを下げたりすることが可能です。あらゆるサプライチェーンが抱えるフードロス・GHG(温室効果ガス)・コスト削減などの課題解決支援を通じ、循環型社会の発展に寄与することを目指します。
※クライメートテック:世界界的な気候変動の問題解決のために、CO2排出量の削減・地球温暖化の影響への対策などを講じるための革新的なテクノロジー

代表取締役社長 兼 CEO 成井 五久実(なるい・いくみ)

1987年福島県生まれ。東京女子大学文理学部心理学科卒。
新卒でDeNAに入社し、デジタル広告営業を経験。その後、トレンダーズに転職し、100社以上のPR・女性マーケティングを担当。2016年、28歳でJIONを設立し、情報サイトを運営。会社設立から1年後、ベクトルに事業売却。その後もベクトルグループ傘下のスマートメディア社長を務める傍ら、女性起業家を支援する活動にも従事。
2022年6月よりインターホールディングスにて現職。

会社概要

社名 :株式会社インターホールディングス
URL :https://www.inter-hs.com/
本社 :東京都渋谷区恵比寿3丁目42-13 1F
代表者:代表取締役社長 兼 CEO 成井 五久実(なるい・いくみ)
設立 :2019年3月
資本金:9450万円(資本準備金含む)
​スローガン:「捨てない」毎日を、未来に
事業内容 :真空特許技術のライセンスおよび製品ビジネス、環境アクセラレータービジネス



出典:PR TIMES(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000058890.html

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